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理学療法士の年収は444万円｜年齢別・職場別の実態と年収を上げる7つの方法【2026年最新】

理学療法士の年収は444万円｜年齢別・職場別の実態と年収を上げる7つの方法【2026年最新】

最終更新日：2026年3月26日

理学療法士の平均年収は443万6,000円です（厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）。全職種の平均年収460万円と比べるとやや低めですが、年齢や職場、働き方によって大きく変わります。20代で約345万円からスタートし、管理職に就く50代後半では約610万円に到達するなど、キャリアの選択次第で年収は大きく変動します。

この記事では、最新の公的データをもとに理学療法士の年収の実態を年齢別・男女別・地域別・施設別にくわしく解説し、収入を上げるための具体的な方法を7つ紹介します。

目次

  1. 理学療法士の平均年収・中央値はいくら？【最新データ】
  2. 額面と手取りの違い｜実際にいくら受け取れる？
  3. 【年齢別】理学療法士の年収推移｜20代・30代・40代・50代
  4. 男女別の年収差｜女性理学療法士のリアルな収入事情
  5. 経験年数・学歴別の年収｜10年目・大卒・専門卒の違い
  6. 職場・施設別の年収比較｜クリニック・整形外科・訪問リハビリ
  7. 都道府県・地域別の年収ランキング
  8. 理学療法士の年収が低いと言われる理由｜年収の現実
  9. 他の医療職との年収比較｜看護師・作業療法士との違い
  10. 理学療法士が年収を上げる7つの方法
  11. 理学療法士で年収500万・600万・700万・800万・1,000万は可能？
  12. 理学療法士の年収の将来性と推移
  13. 公務員理学療法士の年収はいくら？
  14. 理学療法士が開業した場合の年収
  15. まとめ
  16. よくある質問（FAQ）

理学療法士の平均年収・中央値はいくら？【最新データ】

理学療法士の平均年収は443万6,000円、中央値は約420万円と推定されます（厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）。 月給は約31万円、ボーナスは年間約70万円で、全職種平均（約460万円）を約16万円下回る水準です。ただし、平均年齢が36.2歳と若いことが全体の数字を押し下げており、40代後半以降は500万円を超える方が多くなります。

ここでは厚生労働省の「賃金構造基本統計調査（令和7年）」のデータをもとに、理学療法士の給与の全体像を見ていきます。なお、この統計では「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士」がまとめて集計されている点には注意が必要です。

全体の平均年収・月給・ボーナス

項目金額
平均年収443万6,000円
平均月給（諸手当込み）30万9,900円
年間ボーナス71万7,200円
初任給（所定内給与額※）24万6,300円
平均年齢36.2歳
平均勤続年数8.4年

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）

※初任給は「所定内給与額」（残業手当等を除く）の値です。年齢別年収の計算に使用する月給は、残業手当等を含む「きまって支給する現金給与額」をベースとしているため、20〜24歳の月給（26万500円）とは異なります。

初任給は近年じわじわと上昇しており、2020年に24万円を超えてからも伸び続け、2024年には過去最高の24万6,300円を記録しています。

平均年収と中央値の違い

「中央値」とは全員を年収順に並べたときのちょうど真ん中の値で、一部の高年収者に引っ張られにくい指標です。 理学療法士の場合、管理職や訪問リハビリで高収入を得ている層が平均値を押し上げているため、中央値は平均より20万〜30万円ほど低い約420万円と推定されます。

「自分の年収が444万円より低いから相場以下」とは限りません。自分の年齢・経験年数に対応する年齢別データ（後述）と比較するのが、より正確な現在地の把握につながります。

全職種の平均年収との比較

比較対象平均年収
理学療法士444万円
全職種平均460万円
看護師約520万円
薬剤師約599万円
診療放射線技師約550万円

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」、国税庁「令和5年 民間給与実態統計調査」）

他の医療職と比較すると、看護師や薬剤師よりも低くなっています。ただし、これは「平均年齢が若い（36.2歳）」ことが大きく影響しているため、同年代で比較するとそこまで大きな差ではないケースもあります。他職種との詳しい比較は、本記事の後半でも解説しています。

額面と手取りの違い｜実際にいくら受け取れる？

平均月給31万円の場合、手取りはおおよそ24万〜25万円になります。 「年収444万円」はあくまで額面（税金や社会保険料を引く前）の金額で、実際に銀行口座に振り込まれる「手取り」は、ここから約20%（独身・扶養家族なしの場合の目安）が差し引かれます。

額面月給手取りの目安差し引かれるもの
24万6,000円（初任給）約19万〜20万円健康保険・厚生年金・雇用保険・所得税・住民税
27万円（20代後半）約21万〜22万円同上
31万円（平均）約24万〜25万円同上
35万円（40代）約27万〜28万円同上

（※手取り額は扶養家族の有無、住民税の額、加入する健康保険組合などによって変動します。）

年収帯ごとの手取り年収の目安も確認しておきましょう。

年収（額面）手取り年収の目安手取り月収の目安
300万円約240万円約20万円
350万円約280万円約23万円
400万円約315万円約26万円
450万円約355万円約29万円
500万円約395万円約33万円

手取り額は住宅手当や通勤手当が非課税で加算される場合もあるため、求人情報では「諸手当」の内訳もあわせて確認しましょう。理学療法士の手取り・給料については、本記事の年齢別セクションでもさらに詳しく解説しています。

【年齢別】理学療法士の年収推移｜20代・30代・40代・50代

20代で約345万円からスタートし、50代後半のピークでは約610万円に達します。 年齢を重ねるごとに年収がどう変化するかは、キャリアを考えるうえで非常に重要です。

年齢平均年収平均月給前年齢層との差
20〜24歳344万7,300円26万500円—
25〜29歳397万9,900円27万8,300円+約53万円
30〜34歳443万6,100円30万7,600円+約46万円
35〜39歳460万7,300円32万1,100円+約17万円
40〜44歳491万2,300円33万8,100円+約31万円
45〜49歳530万3,500円36万4,100円+約39万円
50〜54歳536万1,100円36万3,600円+約6万円
55〜59歳609万9,900円42万400円+約74万円

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）

上の表で注目すべきは、50代前半で年収の伸びがほぼ止まる点です。50〜54歳の年収は約536万円で、45〜49歳の約530万円からわずか6万円の増加にとどまります。一方、55〜59歳になると管理職としてのポジションが安定し、約610万円まで大きく跳ね上がります。これは管理職に就くかどうかで50代の年収に大きな差が生まれることを示しています。

20代の年収｜新卒〜キャリア初期のリアル

20代の理学療法士の年収は、345万〜398万円が相場です。

新卒の初任給は約24万6,000円（所定内給与額）で、手取りにすると19万〜20万円ほど。20代前半はどの職場でも大きな差はつきにくい時期です。ただし、訪問リハビリのようにインセンティブ（成果に応じた報酬）がある職場を選ぶと、20代のうちから年収400万円を超えるケースもあります。

20代は「同年代の一般企業の友人と同じくらい稼いでいる」と感じやすい時期ですが、30代に入ると昇給ペースの差が見え始めます。20代のうちから資格取得やスキルアップに取り組むことが、30代以降の年収を左右します。

20代の理学療法士で年収400万円を超えるには、以下のアクションが有効です。

  • 訪問リハビリ事業所への転職（インセンティブで月5〜8万円の上乗せ）
  • 認定理学療法士の取得準備（20代後半から挑戦可能）
  • **副業（Webライティング・パーソナルトレーニング）**での月3〜5万円の追加収入

30代の年収｜差がつき始める分岐点

30代で約444万〜461万円。役職の有無で年収30万〜80万円の差が生まれ始める年代です。

30代以降は経験やスキルが給与に反映されやすくなります。とくに30代半ばからはチームリーダーや主任といった役職につくPTも増え、役職手当が加わることで年収の伸びが加速します。

一方、30代は結婚・出産・住宅購入と大きな出費が重なる時期でもあります。年収400万円（ボーナス込み）の場合、賞与を除いた月の手取りは約22万〜24万円。家賃・食費・子育て費を差し引くと、自由に使えるお金はかなり限られます。

役職月額手当の目安年収への影響
一般職（役職なし）なし基準
副主任・チームリーダー約1万〜2万円+約15万〜30万円
主任約2万〜3万円+約30万〜50万円
係長・科長補佐約3万〜5万円+約50万〜80万円

30代は転職市場での需要も高い時期です。臨床経験8〜15年の理学療法士は即戦力として評価されやすく、好条件のオファーを受けやすい傾向にあります。「このままで大丈夫か」と感じたら、それはキャリアを見直す良いサインかもしれません。

40代の年収｜管理職の有無が決定的な差に

40代で約491万〜530万円。管理職に就いているかどうかで100万円以上の差がつきます。

40代になると管理職に就く人がさらに増え、リハビリテーション科の科長やマネージャーとして年収500万円を超える人が珍しくありません。

立場40代の年収目安
一般スタッフ（役職なし）約450万〜480万円
主任・チームリーダー約500万〜550万円
副技師長・係長約550万〜600万円
科長・技師長約600万〜700万円

40代は「管理職を目指すか、臨床のスペシャリストを極めるか」という岐路に立たされる時期です。管理職ルートの方が年収は高くなりやすいですが、専門職ルートでも資格手当や講師業を組み合わせれば差を縮めることは可能です。

どちらのルートを選んでも、「何もしなければ年収は横ばい」というのが40代の現実。能動的にキャリアを動かすことが、年収アップの大前提になります。

50代のピーク年収

55〜59歳がピークで、平均約610万円に到達します。 一方、50〜54歳は約536万円で、45〜49歳（約530万円）とほぼ横ばい。55歳以降に管理職としてのポジションが安定することで、一気に年収が跳ね上がる構造です。

50代は管理職として長年の経験が評価される年代です。リハビリテーション部門の部長や施設の管理者として、600万円台の年収を得ている方が多くなります。ただし、60歳以降は再雇用となるケースが多く、年収はやや下がる傾向にあります。

男女別の年収差｜女性理学療法士のリアルな収入事情

男性は約460万円、女性は約426万円で、約33万円の差があります。 この差は勤続年数・勤務形態・管理職比率の違いが主な要因です。

項目男性PT女性PT
平均年収約460万円約426万円
平均月給32万4,700円29万7,000円
平均残業時間（月）約8〜12時間約3〜7時間
管理職比率約25〜30%約10〜15%

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）

年収差が生まれる3つの要因

要因1：勤務形態の違い

女性PTの中には、育児や家事との両立のためにパートタイムや時短勤務を選択する方が一定数います。正社員としてフルタイムで働き続けるケースと比べると、年収には当然差が出ます。

要因2：勤続年数の差

産休・育休を取得すると、その期間の昇給がストップしたり、復帰後に配置が変わるケースがあります。結果として、同年齢の男性PTと比較した場合、勤続年数に差が生じやすくなります。

要因3：管理職登用の差

リハビリテーション科の管理職は依然として男性が多い傾向にあります。管理職手当や役職手当の有無が、年収に直接的な差を生んでいます。

年齢別の男女年収差

年齢女性PT年収（目安）男性PT年収（目安）差額
20〜24歳300万〜330万円310万〜340万円約10万円
25〜29歳340万〜370万円360万〜400万円約20万〜30万円
30〜34歳370万〜410万円400万〜440万円約30万円
35〜39歳380万〜430万円430万〜480万円約40万〜50万円
40〜44歳390万〜450万円450万〜510万円約50万〜60万円

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」をもとに推計）

男性PTの年収は経験年数とともにほぼ直線的に上昇しますが、女性PTの場合は30代前半でカーブが鈍化するケースが目立ちます。これは出産・育児というライフイベントが重なる時期と一致しています。

ただし注意したいのは、「ライフイベント＝年収ダウン」ではないということです。育休後にフルタイムで復帰し、専門資格の取得や管理職への道を進むことで、40代以降に男性PTと同等以上の年収を実現している方も少なくありません。近年は育児と両立しやすい訪問リハビリなどの働き方が広がり、徐々に差は縮まる傾向にあります。

産休・育休が年収に与える影響

期間収入の状況
産前休業（出産予定日の6週間前から）健康保険から出産手当金（日額の約2/3）が支給
産後休業（出産後8週間）同上
育児休業（子が1歳まで・延長可）雇用保険から育児休業給付金（最初の180日は67%、以降50%）
育休復帰後（時短勤務）フルタイムの約75〜85%の給与になるケースが多い

（出典：厚生労働省「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」）

年収への影響を最小限にするには、育休中のスキルアップ準備（認定理学療法士の学習など）や、復帰後のフルタイム早期復帰、配属交渉を事前に行っておくことが有効です。

経験年数・学歴別の年収｜10年目・大卒・専門卒の違い

理学療法士10年目（30代前半〜半ば）の年収は430万〜470万円が目安で、大卒と専門卒の差は初任給で月1万〜2万円ほどです。

経験年数別の年収推移

経験年数年齢の目安年収の目安
1〜3年目22〜25歳300万〜350万円
5年目27歳前後370万〜400万円
10年目32歳前後430万〜470万円
15年目37歳前後460万〜510万円
20年目42歳前後500万〜550万円

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」をもとに推計）

多くの職場での年間昇給額は3,000〜5,000円程度にとどまるため、10年勤続しても月額で3万〜5万円、年収換算で36万〜60万円の増加にしかなりません。昇給だけに頼らず、転職や資格取得を組み合わせることがキャリア設計の基本になります。

大卒と専門卒の初任給の違い

学歴初任給の目安特徴
4年制大学卒21万〜22万円大学院進学の道が開けやすい
4年制専門学校卒20万〜21万円大卒とほぼ同等の扱い
3年制専門学校卒19万〜20万円初任給は低めだが、臨床経験で逆転可能

臨床経験を積むにつれて学歴による差は縮まっていく傾向にあり、20代後半以降はスキルや実績のほうが重要視されるケースが多いです。大学院修士課程を修了すると、教育機関（大学・専門学校）の教員としてのキャリアも開け、年収500万〜700万円の水準も視野に入ります。

職場・施設別の年収比較｜クリニック・整形外科・訪問リハビリ

同じ理学療法士でも、どこで・どんな規模の職場で働くかによって年収は100万円以上変わります。

施設規模別の年収

1,000人以上の大規模施設では平均約461万円と、最も高い水準です。

施設規模（従業員数）平均年収
1,000人以上460万9,000円
100〜999人436万2,000円
10〜99人442万3,000円

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）

注目すべきは、100〜999人規模よりも10〜99人規模のほうがやや年収が高い点です。これは、訪問看護ステーションなど小規模でもインセンティブ制度がある職場が含まれていることが影響していると考えられます。一方、大規模病院は基本給が高く、ボーナスも手厚い傾向があり、1,000人以上の施設では他の規模を上回る水準です。

勤務先の種類による年収の違い

勤務先の種類年収の目安特徴
大学病院・公立病院420万〜500万円安定した昇給、充実した福利厚生。産休育休の制度が整っている
総合病院（民間・大規模）400万〜480万円規模による差が大きい。回復期病棟は需要が高い
整形外科クリニック350万〜430万円残業少なめ、昇給は緩やか。副業しやすい環境も
介護施設（老健・デイケア等）370万〜440万円処遇改善加算で上乗せあり。夜勤手当が出る場合も
訪問看護ステーション（訪問リハビリ）400万〜520万円インセンティブで稼げる。年収500万円超えも可能
自費リハビリ施設400万〜600万円実力次第で高収入。集客力が問われる
公務員（県立病院等）420万〜550万円年功序列で着実に上昇。退職金制度が充実

（※求人情報や業界データをもとにした目安）

訪問リハビリは本当に稼げるのか

訪問リハビリは1件訪問するごとにインセンティブがつく職場が多く、訪問件数を増やすほど収入が上がる仕組みです。1件あたりの訪問手当は概ね2,500〜4,000円で、1日5〜6件を安定的にこなせば月5〜8万円程度の手当が上乗せされます。

体力的な負担は大きくなりますが、効率よく働けばベースアップ以上の収入増が見込めます。30代で体力がある時期に訪問リハビリへ移り、年収を大幅に上げたというケースは多くあります。

ただし注意点もあります。移動時間の長さ、天候や利用者都合によるキャンセル、一人で判断する場面が多いことによる精神的負荷などは、収入と天秤にかけて考える必要があります。

整形外科クリニックの年収事情

整形外科クリニックは残業が少なく、ワークライフバランスを重視する方に人気がありますが、年収は350万〜430万円と病院勤務よりやや低い傾向にあります。小規模な施設が多いため、昇給テーブルの上限が低く、管理職ポストも限られているのが主な理由です。

一方で、副業がしやすい環境であることも多く、パーソナルトレーニング指導やWebライティングなどを組み合わせてトータルの収入を上げている方もいます。

都道府県・地域別の年収ランキング

都道府県によって最大128万円の年収差があります。

順位都道府県平均年収
1位愛知県約503万円
2位神奈川県約502万円
3位大阪府約480万円
⋮⋮⋮
12位前後東京都約470万円
⋮⋮⋮
全国平均—約444万円
下位岐阜県約375万円

（出典：厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」をもとに作成）

都市部では生活費も高い分、給与水準も高く設定されています。とくに愛知県は製造業が盛んで、企業内のリハビリ部門や産業保健分野の求人が多いことも影響していると考えられます。

意外にも東京都は12位前後にとどまっています。首都圏の高い生活コスト（家賃・通勤費）を考慮すると、実質的な可処分所得はさらに下がる可能性があります。

地方は本当に不利なのか

地方は年収の数字では低く見えますが、住居費や生活費を加味すると、可処分所得ではむしろ有利な場合もあります。

たとえば、東京都で年収480万円のセラピストが家賃月10万円を支払うのと、地方で年収400万円のセラピストが家賃月4万円で暮らすのとでは、手元に残る金額に大きな差はありません。

加えて、地方では理学療法士が不足している地域も多く、管理職や主任ポストに早期に就ける可能性が高いというメリットもあります。転職を考える際は、年収の額面だけでなく生活コストとのバランスを見ることが大切です。

理学療法士の年収が低いと言われる理由｜年収の現実

平均年齢が36.2歳と若く、勤続年数が8.4年と短いことが年収を押し下げています。 さらに、診療報酬制度による構造的な制約も大きな要因です。

「理学療法士は年収が低い」「年収が上がらない」という声はよく聞きますが、その背景にはいくつかの構造的な理由があります。ここでは年収の「現実」を正直にお伝えします。

1. 診療報酬制度による収益の「天井」がある

理学療法士が行うリハビリテーションの料金は、国が定める「診療報酬」で決まっています。たとえば、運動器リハビリテーション料(I)は1単位（20分）あたり185点（1,850円）と公定されており、どれだけスキルが高くても、この単価は変わりません。

さらに、理学療法士が1日に提供できるリハビリには**「1日の標準は18単位（上限24単位）、週108単位まで」**というルールがあります。つまり、個人の努力で売上を際限なく伸ばすことは物理的に不可能な仕組みです。

施設の売上に上限がある以上、そこから支払われる人件費にも自然と天井が生まれます。これが、理学療法士の大幅な昇給を阻む最大の構造的要因です。

2. 有資格者が急増している

理学療法士の養成校は全国に約270校あり（日本理学療法士協会調べ、2024年時点）、毎年約1万人が新たに国家試験に合格しています。日本理学療法士協会によると、有資格者数は2024年時点で約22万5,000人に達しています。2000年頃は約3万人だったことを考えると、わずか20年あまりで7倍に増えた計算です。

供給が増えれば、採用側としては賃金を高くしなくても人材を確保しやすくなります。一般的に賃金の上昇は抑えられやすくなるのが実情です。

3. 昇給幅が小さい

多くの職場での年間昇給額は3,000〜5,000円程度にとどまります。

勤続年数昇給の累計（月額）年収への影響
5年+1.5万〜2.5万円+18万〜30万円
10年+3万〜5万円+36万〜60万円
20年+6万〜10万円+72万〜120万円

（※年間昇給3,000〜5,000円で試算した目安）

役職に就かない限り、基本給だけで大きく年収を伸ばすのは難しいのが現実です。

4. 管理職ポストが少ない

一般企業ではチームリーダー、課長、部長と段階的に昇進できるキャリアパスが用意されていることが多いですが、病院や施設のリハビリ部門では管理職のポストは非常に限られています。10人のチームでも管理職は1〜2名程度で、残りのスタッフは経験を重ねても役職がつかず、基本給の定期昇給のみで推移するケースが大半です。

5. 「平均」の見え方に注意

先述のとおり、理学療法士の平均年齢は36.2歳です。40代・50代の理学療法士は500万〜600万円台の年収を得ている方が多く、同世代で比較すると「そこまで低くない」というのが実態です。444万円という平均年収は、若い世代が多いことで数字が押し下げられていることを理解しておきましょう。

他の医療職との年収比較｜看護師・作業療法士との違い

理学療法士の年収は、看護師より約76万円低く、作業療法士とはほぼ同等です。

職種平均年収出典
医師約1,338万円厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」
薬剤師約599万円同上
診療放射線技師約550万円同上
看護師約520万円同上
臨床検査技師約504万円同上
理学療法士443万6,000円同上
作業療法士443万6,000円同上（同一区分で集計）
言語聴覚士約420万円同上
介護福祉士約370万円同上

理学療法士と看護師の年収差

看護師との年収差の最大の要因は、夜勤手当の有無です。

看護師は月に4〜5回の夜勤をこなすことが一般的で、夜勤1回あたり8,000〜12,000円程度の手当がつきます。年間で40万〜60万円の上乗せになるため、この分だけ年収に差が出ます。

つまり、基本給のベースはほぼ同じでも、「働き方の違い」が年収の差に直結しているのです。夜勤なしで働ける点は理学療法士の大きなメリットでもあるため、年収だけで優劣を語ることはできません。

理学療法士と作業療法士の年収差

厚生労働省の賃金構造基本統計調査では、理学療法士と作業療法士は同じ区分で集計されているため、公的データ上の年収差はありません。いずれも約444万円前後です。差が出るとすれば、勤務先や地域、役職の有無による違いです。

求人市場では理学療法士のほうが求人数が多い傾向にあります。訪問リハビリなどインセンティブがつきやすい職種では理学療法士のほうがやや有利という声もありますが、年収水準そのものに大きな差はないのが現状です。

理学療法士が年収を上げる7つの方法

現在の職場でできることから、転職・独立まで、現実的な収入アップの方法を紹介します。

年収アップのための7つのアクション:

  1. 認定・専門資格を取得する — 月5,000〜20,000円の資格手当＋転職時の武器に
  2. 管理職・役職に昇進する — 年収500万〜700万円が見えてくる
  3. 訪問リハビリに転職する — インセンティブで年収50万〜100万円アップ
  4. 大規模病院への転職を検討する — ボーナス・福利厚生が充実
  5. 年収が高い地域で働く — 都道府県で最大128万円の差
  6. 副業で収入源を増やす — 月3万〜10万円のプラスアルファ
  7. 独立・開業する — 年収1,000万円以上も視野に

1. 認定理学療法士・専門理学療法士の資格を取得する

日本理学療法士協会が認定する「認定理学療法士」「専門理学療法士」を取得すると、手当がつく職場が増えています。月額5,000円〜20,000円の資格手当が支給される施設もあり、年間にすると6万〜24万円の収入増になります。

また、資格は転職時にも大きなアピールポイントになります。「何年の経験があるか」だけでなく「どの専門分野で深い知識があるか」を証明できるため、待遇交渉で有利になることが期待できます。

特に専門理学療法士は取得者がまだ少なく、希少性が高い資格です。30代のうちに取得しておくと、40代以降のキャリアの幅が広がります。

2. 管理職・役職への昇進を目指す

リハビリテーション部門の主任や科長に昇進すれば、役職手当が加算されます。管理職になると年収は500万〜700万円台が見えてきます。さらに、リハビリ部門の部長クラスであれば700万〜900万円に達するケースもあります。

管理職を目指すためには、臨床スキルだけでなく、後輩の指導や部門の運営に関わるマネジメント能力を高めることが重要です。具体的には、院内のリーダー的役割を積極的に引き受ける、経営や診療報酬に関する知識を身につける、多職種カンファレンスで発言力を高めるといったアクションが有効です。

3. 訪問リハビリに転職する

訪問リハビリの最大の魅力は、インセンティブ（歩合）制度がある職場が多いことです。1日の訪問件数が多ければ多いほど収入が上がるため、体力と効率次第で同年代の病院勤務より年収が50万〜100万円以上高くなることも珍しくありません。

ただし、1人で訪問するため臨床判断の自立が求められます。急性期や回復期で十分な経験を積んだ上で移るのが理想的です。

4. 大規模病院・施設への転職を検討する

先ほどのデータのとおり、1,000人以上の大規模施設は平均年収が約470万円と最も高い水準です。大規模施設はボーナスの支給額も多く、福利厚生が充実している傾向があります。現在小〜中規模の施設に勤めている場合、大きな施設への転職は年収アップの選択肢の一つです。

5. 年収が高い地域で働く

都道府県によって最大128万円の差があるため、転居が可能であれば高年収の地域を選ぶことも有効です。とくに愛知県・神奈川県・大阪府は高い水準にあります。ただし、生活費とのバランスを必ず考慮しましょう。

6. 副業で収入源を増やす

理学療法士の知識やスキルを活かした副業は、本業にプラスアルファの収入をもたらします。

副業の種類収入の目安（月額）始めやすさ
非常勤・アルバイト（他施設でのリハビリ）3万〜10万円★★★
セミナー講師1回1万〜5万円★★☆
Webライティング（医療系記事）3万〜10万円★★★
パーソナルトレーニング指導5万〜15万円★★☆
オンライン相談・コンサルティング3万〜8万円★★☆

（※副業を始める前に、勤務先の就業規則で副業が認められているか必ず確認してください。公務員として働いている場合は、法律上の制限があるため注意が必要です。）

とくにWebライティングやセミナー講師は初期投資がほぼ不要で、自分のペースで取り組めるため、始めやすい副業です。副業で年間20万円を超える所得がある場合は確定申告が必要な点も覚えておきましょう。

「年収を上げたい」と感じたとき、まず大切なのは自分の現在地を正確に把握することです。スキルアップの方法を探しているなら、セラピストドットコムで最新のセミナー情報や学びのコミュニティをチェックしてみてください。同じ志を持つセラピストとのつながりが、キャリアの新しい選択肢を広げてくれるかもしれません。

7. 独立・開業する

理学療法士は医療行為としてのリハビリは医師の指示のもとでしか行えませんが、「自費リハビリ」「パーソナルジム」「整体・コンディショニング」などの分野では開業が可能です。

成功すれば年収1,000万円以上を目指せる一方、集客や経営のスキルが求められるためリスクもあります。まずは副業として小さく始め、顧客がついてから本格的に独立するのが現実的なステップです。

理学療法士で年収500万・600万・700万・800万・1,000万は可能？

年収500万円は経験年数を積めば多くの方が到達可能。600万円は管理職や訪問リハビリで十分現実的。1,000万円は独立・開業で実現している方がいます。

目標年収実現のしやすさ主なルート
500万円★★★★★大規模病院で経験を積む／訪問リハビリに転職／40代以降の通常昇給
600万円★★★★☆管理職に昇進／訪問リハビリで件数を増やす／副業との組み合わせ
700万円★★★☆☆部門長クラスの管理職／エリアマネージャー／大学教員
800万円★★☆☆☆大規模法人の統括管理職／自費リハビリ施設の経営／副業×管理職
1,000万円以上★☆☆☆☆独立開業（自費リハビリ・ジム経営）／複数収入源の組み合わせ

年収500万円までは、臨床現場で経験を積みながら着実にキャリアを重ねる「王道ルート」で十分に到達できます。統計データでも、40代前半の平均年収が約491万円、40代後半で約530万円であることがこれを裏付けています。

年収600万円までは、管理職への昇進や訪問リハビリでのインセンティブ活用で現実的に到達可能です。50代後半の平均年収（約610万円）を見ても裏付けられています。

年収700万〜800万円を目指す場合は、リハビリ部門全体の統括やエリアマネージャーなど、より広い範囲のマネジメントを担うポジションが必要です。大学教員への転身も、准教授クラスであれば年収600万〜700万円が見込めます。

年収1,000万円は雇われの立場では難しいですが、自費リハビリ施設の開業やパーソナルジムの経営、あるいは副業の収入を組み合わせることで実現している理学療法士は実際にいます。

理学療法士の年収の将来性と推移

高齢化の進行でリハビリ需要は当面続くものの、有資格者の供給増加が給与上昇の足かせになる可能性があります。

初任給の推移

近年の初任給は緩やかに上昇しており、2024年には過去最高の24万6,300円を記録しています。医療・介護業界全体での処遇改善の動きが背景にあり、短期的な上昇傾向は続く見込みです。

需要と供給のバランス

2025年以降、団塊の世代がすべて75歳以上になることで、リハビリ需要はさらに増加する見込みです（内閣府「令和5年版高齢社会白書」）。フレイル予防や介護予防の分野で理学療法士の活躍の場は広がると考えられます。

一方で、理学療法士の有資格者数は年間約1万人ペースで増え続けています。需要が増えても、それ以上に供給が増えれば、給与水準は上がりにくいままです。

今後注目すべき3つの分野

  1. 予防・健康増進分野：企業の健康経営や自治体の介護予防事業に関わるセラピストの需要が増えている。保険診療に依存しないため、報酬設計の自由度が高い
  2. テクノロジー活用：AIを使った動作分析やロボットリハビリテーションなど、テクノロジーとリハビリを組み合わせた分野では高い報酬を設定する事業所も出てきている
  3. 自費リハビリサービス：脳卒中後のリハビリや整形疾患後の復帰支援など、保険のリハビリ日数制限を超えたサービスへのニーズは確実に存在する

公益社団法人日本理学療法士協会の会長である斉藤秀之氏は、協会の広報において「理学療法士は治療だけでなく、予防や健康増進の分野でも社会に貢献できる専門家である」と述べています。今後は「治療するヒト」から「健康を支えるヒト」へと活躍の場を広げることが、個人の年収にもプラスに働くと考えられます。

こうした新しい領域で活躍するには、常に学び続ける姿勢が不可欠です。セラピストドットコムでは、最新のリハビリテーション研究や臨床技術を学べるセミナー・コミュニティが充実しています。将来のキャリアに向けた学びのきっかけとして、ぜひ活用してみてください。

公務員理学療法士の年収はいくら？

公務員として県立病院や市立病院で働く理学療法士の年収は、30代で400万〜450万円、40代で500万〜550万円が目安です。 民間病院と比較して基本給はやや低めですが、賞与（年4.0〜4.5か月分）と退職金制度が充実しているのが大きな特徴です。

項目公務員PT民間PT
基本給やや低め施設による
賞与年4.0〜4.5か月分（安定）年2.0〜4.0か月分（施設による）
退職金充実（勤続20年で1,000万円超の例も）施設による（ない場合も）
昇給年功序列で着実施設による
副業原則禁止施設の就業規則次第

生涯賃金で見ると、公務員PTは民間を上回ることがあります。特に退職金制度がしっかりしている点は、老後の資産形成を考えるうえで大きなアドバンテージです。

一方、副業が原則禁止であること、昇給幅が年功序列で決まっていることから、短期間で年収を大きく引き上げたい場合には向いていない面もあります。安定性と長期的な待遇を重視する方に向いている働き方です。

理学療法士が開業した場合の年収

理学療法士が自費リハビリ施設や整体院、パーソナルジムとして開業した場合、軌道に乗れば年収600万〜1,000万円以上も可能です。 ただし、開業権の制限やリスクも理解しておく必要があります。

理学療法士には医師法上の「開業権」がないため、理学療法としての看板は掲げられません。しかし、整体院やコンディショニングサロン、パーソナルトレーニングジムとして開業することは可能です。

開業PTの年収目安

段階年収の目安特徴
開業1〜2年目300万〜500万円集客に時間がかかる。赤字の年も
軌道に乗った後（3年目〜）600万〜800万円リピーターが安定すれば安定収入に
成功・拡大期800万〜1,000万円以上スタッフ雇用・複数店舗展開で拡大

開業には集客ノウハウや経営知識が不可欠であり、リスクも伴います。まずは副業として小さく始め、顧客基盤を作ってから独立するのが堅実な進め方です。近年は脳卒中後遺症に特化した自費リハビリ施設や、スポーツ選手向けのコンディショニング施設が増加しています。

まとめ

理学療法士の平均年収は443万6,000円で、全職種の平均よりやや低い水準にあります。しかし、その背景には「平均年齢が若い」という統計上の要因があり、年齢を重ねれば500万〜600万円台に到達する方が多いのが実態です。

年収を上げるためのポイントを改めて整理すると、以下のとおりです。

  • 今の職場でできること：認定・専門資格の取得、管理職への昇進
  • 環境を変える：訪問リハビリや大規模施設への転職、高年収地域への転居
  • 収入源を増やす：副業で稼ぐ力をつける
  • 大きくジャンプする：独立・開業で年収1,000万円を目指す

大切なのは「どうなりたいか」を明確にし、今の自分に合ったステップを選ぶことです。年収の「現実」を知ることは、落胆するためではなく、戦略的にキャリアを設計するためのスタートラインです。

キャリアの次のステップを考えるなら、まずは情報収集から。セラピストドットコムでは、理学療法士のスキルアップに役立つセミナーや、同じ志を持つセラピスト同士が学び合えるコミュニティを提供しています。あなたのキャリアに合った「学び」がきっと見つかるはずです。

よくある質問（FAQ）

Q1. 理学療法士の平均年収はいくらですか？

理学療法士の平均年収は443万6,000円です（厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」）。月給は約30万9,900円、ボーナスは年間約71万7,200円です。ただし、この統計は理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士を含む区分の数値である点に注意が必要です。

Q2. 理学療法士の年収の中央値はいくらですか？

理学療法士の年収の中央値は約420万円と推定されます。中央値は全員を年収順に並べたときの真ん中の値で、一部の高年収者に引っ張られにくいため、「多くの理学療法士がこのあたりの年収」という実感に近い数字です。平均年収（444万円）より20万〜30万円低くなります。

Q3. 理学療法士の初任給の手取りはいくらですか？

理学療法士の初任給は約24万6,000円で、手取りはおおよそ19万〜20万円です。社会保険料や税金が引かれるため、額面の約80%が実際に受け取れる金額です。住宅手当や通勤手当が加算される場合もあるため、求人情報の「諸手当」を確認しましょう。

Q4. 理学療法士と作業療法士の年収に差はありますか？

厚生労働省の統計では、理学療法士と作業療法士は同じ区分で集計されているため、公的データ上の年収差はありません。いずれも約444万円前後です。差が出るとすれば、勤務先や地域、役職の有無による違いです。

Q5. 理学療法士で年収600万円を超えることは可能ですか？

可能です。管理職に就く、訪問リハビリでインセンティブを積み上げる、自費リハビリ施設で実績を出す、副業を組み合わせるなどの方法があります。50代後半の平均年収が約610万円であることからも、管理職ルートで到達可能な水準です。

Q6. 理学療法士で年収1,000万円は現実的ですか？

雇われの立場で年収1,000万円を達成するのは非常に難しいですが、自費リハビリ施設の開業やパーソナルジム経営、もしくは本業+副業の組み合わせで実現しているヒトは実際にいます。経営スキルや集客力が求められるため、まずは副業で小さく始めて実績を積むのが現実的なステップです。

Q7. 理学療法士の年収は今後上がりますか？

近年の初任給は緩やかに上昇しており、2024年には過去最高を記録しています。ただし、有資格者の増加（毎年約1万人が新規取得）や診療報酬の構造を考えると、業界全体の大幅な年収アップは見込みにくいのが現状です。個人レベルでは、専門性を高める・管理職に就く・副業するなどの自発的な行動が年収アップの鍵になります。

Q8. 理学療法士の年収が低いのはなぜですか？

診療報酬で単価が固定されていること、養成校の増加で有資格者が急増していること、管理職ポストが少ないことの3つが主な要因です。個人のスキルが直接報酬に反映されにくい保険診療の仕組みが、構造的な年収の天井を作っています。

Q9. 理学療法士が副業をするのは違法ですか？

理学療法士が副業をすること自体は法律で禁止されていません。ただし、勤務先の就業規則で副業が禁止・制限されている場合があります。副業を始める前に必ず就業規則を確認し、必要であれば上司に相談しましょう。公務員として働いている場合は法律上の制限があるため注意が必要です。

Q10. 理学療法士の管理職の年収はいくらですか？

管理職の年収は役職によって異なります。主任・チームリーダーで年収約500万〜550万円、副技師長・係長で約550万〜600万円、科長・技師長で約600万〜700万円が目安です。リハビリ部門の部長クラスでは700万〜900万円に達するケースもあります。

Q11. 公務員の理学療法士の年収はいくらですか？

公務員PTの年収は、30代で400万〜450万円、40代で500万〜550万円が目安です。賞与（年4.0〜4.5か月分）と退職金制度が充実しており、生涯賃金では民間を上回ることもあります。ただし副業は原則禁止です。

Q12. 転職すると年収はどれくらい上がりますか？

転職による年収アップの幅は状況によりますが、一般的には30万〜80万円程度のアップが期待できるケースが多いです。とくに、小規模クリニックから大規模病院、または病院から訪問リハビリへの転職は年収アップにつながりやすい傾向があります。

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著者情報

セラピストドットコム編集部 京都大学大学院医学研究科で博士号を取得した理学療法士を代表とする株式会社バックテックが運営しています。社員には理学療法士や保健師といった医療専門職が多く在籍しています。医学的根拠に基づいたエビデンス・臨床経験を活かし、セラピストや医療職の皆様に、正確で信頼性の高い情報を提供しています。

※ この記事で使用しているデータは、主に厚生労働省「令和7年 賃金構造基本統計調査」および国税庁「令和5年 民間給与実態統計調査」に基づいています。統計データは「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、視能訓練士」を含む区分で集計されています。

著者情報

セラピストドットコム編集部

京都大学大学院医学研究科で博士号を取得した理学療法士を代表とする株式会社バックテックが運営しています。社員には理学療法士や保健師といった医療専門職が多く在籍しています。医学的根拠に基づいたエビデンス・臨床経験を活かし、セラピストや医療職の皆様に、正確で信頼性の高い情報を提供しています。

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